ISO/IEC JTC1は, HTMLの大量普及の結果に基づく多くの利用者要求[1]に応えるため, W3CのHTML勧告を追認して国際規格にする活動を開始[2]した。まず, 1996年5月のSC18/WG8会議で国際規格化への要求が提出され, 1996年10月を期限とするNP(新作業課題提案)投票が行われた。このNP投票では, 日本はコメント付き賛成を投じた。投票結果への対処は1996年11月のSC18/WG8会議で審議され, そこでプロジェクトエディタが指名された。
1997年2月にエディタは，SC18議長を介して各国とリエゾン組織とからHTMLエキスパートを招集し(日本からは3名が参加), オンライン会議を行って, CD(委員会原案)[3]を用意した。1997年7月を期限とするCD投票では, 日本は, W3CのHTMLと異なる部分があることを理由に反対した。1997年12月のJTC1/WG4(JTC1の再構築に際してSC18/WG8の作業を引き継いだ暫定組織)会議では, この日本の姿勢が歓迎され, CDテキストを大きく修正してW3CのHTML勧告をそのまま参照する体裁にすることがエディタに指示された。このときCDテキストから削除された記述の多くの部分は, User's Guide to ISO/IEC 15445という出版物[4]として公表されることになった。
W3Cにおける改版作業との同期・整合を図りつつ, 各国の要求に応えて原案の修正を重ねた結果, かなりの時間を要したが, ISO/IEC JTC1は2000年5月にISO/IEC 15445[7]を発行した。
国内での審議メンバは, 既にこの規格のもとになったW3CのHTML 4.0に基づく製品が生産，使用されているために, 整合のとれたJISを制定することを工業技術院に提示し, 規定内容が基本的事項であってしかも利用者が不特定多数であることにより, 完全翻訳によるJISを推奨した。これに基づき, 前述の"文書処理及びフォントの標準化調査研究委員会(DDFD)"は, ISO/IEC 15445の翻訳作業を行い, 2000年5月にJIS原案を工業技術院に提出した。これは, JIS X 4156:2000[5]として, 2000年10月に制定されている。
DDFDにおけるこのJIS原案作成に際して, User's Guide to ISO/IEC 15445の扱いが議論され, 国際規格との体裁の整合を考慮して, User's GuideはJISには含めず, 標準情報(TR)として公表することとした。DDFDは, このTR原案を2001年8月に完成して, 経済産業省に提出している。
訳語選定に際しては，標準情報 TR X 0033:2000 ハイパテキストマーク付け言語 (HTML) 4.0[6], JIS X 4156:2000 ハイパテキストマーク付け言語(HTML)[5], 及びSGML関連規格において使用している訳語との整合を配慮した。
この規格で採用した主な訳語を次に示し, 今後の関連規定の作成等に際しての参考とする。
| 原語 | 訳語 |
|---|---|
| authoring tools | 文書作成ツール |
| backward compatibility | 下位互換性 |
| bit pattern | ビットパタン |
| block quote | ブロック引用 |
| catalog | カタログ |
| character name | 文字名 |
| character number | 文字番号 |
| character repertoire | 文字レパートリ |
| checksum | 検査合計 |
| chunk | かたまり |
| code position | 符号位置 |
| code value | コード値 |
| construct | 構成子 |
| deprecation | 非推奨 |
| document-in-preparation | 準備段階文書 |
| foot | (ページの)脚部 |
| form | フォーム |
| formal public identifier | 公式公開識別子 |
| forward link type | 順方向リンク型 |
| fragment | 素片 |
| fragment identifier | 素片識別子 |
| generic attribute | 共通属性 |
| head | (HTMLテキストの)ヘッド |
| header | ヘッダ(head要素に対して) |
| header | 見出し(H1〜H6要素に対して) |
| horizontal | 左右方向の |
| identification text | 識別テキスト |
| image map | 画像マップ |
| incantation | コマンド |
| internal subset | 内部部分集合 |
| invocation | 呼出し |
| major section | 第1位セクション |
| minimal ISO-HTML document | 最小ISO-HTML文書 |
| numeric char reference | 数値文字参照 |
| piece | 断片 |
| recombine | 再結合する |
| record end | レコード終了 |
| record start | レコード開始 |
| refine | 洗練する |
| reverse link type | 逆方向リンク型 |
| scrubber | 削除器 |
| short reference mapping | 短縮参照対応付け |
| source anchor | ソースアンカ |
| style sheet language | スタイルシート言語 |
| tabbing order | タブ付け順序 |
| time stamp | 時刻印 |
| tokenize | トークン化 |
| validating system | 検証システム |
| vertical | 上下方向の |
原規定は, 必ずしもJIS又は標準情報(TR)の様式には整合していないため, 整合化の対応が必要である。しかしこの標準情報(TR)の読者が原規定を参照する際の便を考慮すると, 章・節構成はなるべく原規定のそれを保存することが望まれる。そこで, 次に示すだけの修正(章・節番号の変更なし)を施して, この標準情報(TR)を構成した。
原規定は, HTMLを用いて記述されている。この標準情報(TR)も原則として, 原規定のタグを保存することにしたが, 特に次の点に留意した。
原規定は"Introduction"の前に"Copyright notice"を含む。しかし, 1999年4月19日〜23日にスペインのグラナダで開催されたISO/IEC JTC1/SC34総会において, 原規定の著者の一人であるDavid M. Abrahamsonと日本代表との間で話合いが行われ, 原規定を翻訳してJIS又は標準情報(TR)として日本規格協会から発行することについては, この"Copyright notice"の制限をいっさい受けないことを確認している。
したがって, 次に示す原規定のCopyright noticeの翻訳としての著作権表示は, 参考である。
Copyright © 2000 Roger Price, David Abrahamson. All Rights Reserved.
このガイドは，フリーソフトウェアとする。すなわち，Free Software Foundationによって出版されたとおりのGNU一般公開ライセンスに従って，再配布及び修正が可能とする。ただし，GNU一般公開ライセンスの版は，2又はそれ以降とする。
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特定の記述された事前の許可なしに，この文書又はその内容に関する宣伝又は公開において，著作権所有者の名前を使用してはならない。
この文書の原文書は，IETF，W3C(MIT，Inria，Keio)及びISO/IECの著作権に従うISO/IEC 15445:2000について記述する。アメリカ合衆国エネルギー省(U.S. Department of Energy)は，(契約DE-AC05-84OR21400の条件のもとに)JTC1/SC34による国際規格の開発を支持しているので，ISO/IEC 15445:2000について，次の主張をする。
合衆国政府は，合衆国政府のために，これらの文書の出版物を発行又は複製し，派生する著作を用意し，公共に配布し，周知し公開するための，又は他の者がこれら行為を行うことを許可するための，払込み済みの(paid-up)，排他的でない，取消し不可能な，世界的なライセンスを保持する。
[1] ISO/IEC JTC1/SC18/WG8 N1852, User requirements for Standard HTML, 1996-05-21
[2] ISO/IEC JTC1/SC18/WG8 N1853, New project proposal for Standard HTML, 1996-05-21
[3] ISO/IEC JTC1/SC18 N5679, ISO/IEC CD 15445, Hypertext Markup Language (ISO-HTML), 1997
[4] User's Guide to ISO/IEC 15445:2000 HyperText Markup Language (HTML), http://purl.org/NET/ISO+IEC.15445/Users-Guide.html, 2000-06
[5] JIS X 4156:2000 ハイパテキストマーク付け言語(HTML), 2000-10-20
[6] TR X 0033:2000 ハイパテキストマーク付け言語 (HTML) 4.0, 2000-09-01
[7] ISO/IEC 15445:2000, Information technology - Document description and processing languages - HyperText Markup Language (HTML), http://purl.org/NET/ISO+IEC.15445/15445.html, 2000-05-15
原案作成委員会である(財)日本規格協会 情報技術標準化研究センター(INSTAC)の"文書処理及びフォントの標準化調査研究委員会"(DDFD)は, 学識経験者, メーカ及び利用者で構成され, その委員会の中に設置された作業グループ1(DDFD-WG1)が翻訳作業を行った。それらの構成員を次に示す。
| 氏名 | 所属 | |
|---|---|---|
| (委員長) | 池田 克夫 | 京都大学 |
| (幹事) | 鯵坂 恒夫 | 和歌山大学 |
| (幹事) | 小町 祐史 | 松下電送システム株式会社 (SC34専門委員会委員長) |
| 安達 淳 | 株式会社沖データ | |
| 内山 光一 | 株式会社東芝 | |
| 小笠原 治 | 社団法人日本印刷技術協会 | |
| 高沢 通 | 大日本スクリーン株式会社 | |
| 高橋 亨 | 株式会社日立製作所 | |
| 加藤 幸司 | 凸版印刷株式会社 | |
| 窪田 明 | 経済産業省機械情報産業局 | |
| 木戸 達雄 | 経済産業省産業技術環境局 | |
| 大久保 彰徳 | 株式会社リコー | |
| 宮本 義昭 | 日本ユニシス株式会社 | |
| (オブザーバ) | 高橋 昌行 | 経済産業省産業技術環境局 |
| (事務局) | 内藤 昌幸 | 財団法人日本規格協会 |
| 氏名 | 所属 | |
|---|---|---|
| (主査) | 小町 祐史 | 松下電送システム株式会社 (SC34専門委員会委員長) |
| (幹事) | 内山 光一 | 株式会社東芝 |
| (幹事) | 高橋 亨 | 株式会社日立製作所 |
| 安達 淳 | 株式会社沖データ | |
| 今郷 詔 | 株式会社リコー | |
| 小笠原 治 | 社団法人日本印刷技術協会 | |
| 奥井 康弘 | 株式会社日本ユニテック | |
| 内藤 求 | 株式会社シナジーインキュベート | |
| 内藤 広志 | 大阪工業大学 | |
| 海田 茂 | ネクストソリューション株式会社 | |
| 萩野 剛二郎 | 電気通信大学 | |
| 渡部 賢一 | 財団法人日本規格協会 | |
| (オブザーバ) | 浅利 千鶴 | 浅利会計事務所 |
| 大久保 彰徳 | 株式会社リコー | |
| 高橋 昌行 | 経済産業省産業技術環境局 | |
| (事務局) | 内藤 昌幸 | 財団法人日本規格協会 |